よりよいサポートをするために、地域包括ケアシステムの一員として、患者さんに関わる関係機関と連携を取っています。
よりよい人生を送るため、住みやすい地域を作るため、どんなことでもまずはご連絡ください。
保険調剤
全国どちらの処方箋もお受けいたします。
※ 処方箋の有効期限4日間です。
あらかじめFAXいただくことで
お薬をご用意しておくことができます。
同じ薬局（すばる薬局）でもらうことで
飲み合わせのチェックができます。
別の薬局や医院で薬をもらう場合は
お薬手帳の活用をお勧めします。
| 店舗名 | FAX |
|---|---|
| 高崎上中居店 | 027-384-8866 |
| 藤岡みどり店 | 0274-50-9882 |
| 高崎塚沢店 | 027-388-9889 |
| 前橋紅雲町店 | 027-226-1167 |
| スカイ薬局高崎京目店 | 027-350-7256 |
オンライン資格確認
ご来局時にご持参いただくもの
令和6年12月2日まで
令和6年12月2日以降
- 健康保険証
- 受給者証（お持ちの方のみ）
- 処方せん
- お薬手帳
- マイナンバーカード（または健康保険証）
- 受給者証（お持ちの方のみ）
- 処方せん
- お薬手帳
- 高額療養費制度の利用について、マイナンバーカードで受診される患者さんについては、「限度額認定証」は不要です。
- マイナ保険証を利用されない方は、健康保険証をご持参ください。なお、マイナンバーカードを持っているものの健康保険証としての利用登録を行っていない場合は、当局に設置してあるカードリーダーから手続きすることが可能です。（ご自身の「マイナポータル」からも手続き可能です。）
- マイナ保険証についてお知りになりたい方は、厚生労働省HP【マイナンバーカードの保険証利用について（被保険者証利用について）｜厚生労働省（mhlw.go.jp）】をご覧ください。
要指導医薬品・一般用医薬品販売
要指導医薬品・一般用医薬品・検査キットも販売しています
病院で処方される医薬品以外にも、日常で健康のために必要なものがあるかと思います。
厚労省の定める基本的な薬効群（48薬効群）すべてを備蓄し、お客様の健康状態を考慮して的確なアドバイスができる様心がけていきます。
どんなことでもご相談ください。
SARS-CoV-2 抗原検査キットも販売しています
キャッシュレス決済に対応しています
AirPayを導入しました。各種キャッシュレス決済に対応しています。
つながる薬局に登録いただきクレジットカード決済も可能です。
※オンライン服薬指導などの際には、つながる薬局への登録をお願いしています。
プライバシーポリシー
安心して薬局サービスをお受けいただくために
当薬局では、良質かつ適切な薬局サービスを提供するために、当薬局の個人情報保護の取扱いに関する基本方針にもとづいて、常に皆様の個人情報を適切に取り扱っています。また、当薬局における個人情報の利用目的は、次に掲げる事項です。
個人情報の取扱いについて、ご不明な点や疑問などがございましたら、お気軽にお問合せ下さい。
皆様の個人情報の利用目的 >>
- 当薬局における調剤サービスの提供
- 医薬品を安全に使用していただくために必要な事項の把握（副作用歴、既往歴、アレルギー、体質、併用薬、ご住所や緊急時の連絡先など）
- 病院、診療所、薬局、訪問看護ステーション、介護サービス事業者などとの必要な連携
- 病院、診療所などからの照会への回答
- 家族などへの薬に関する説明
- 医療保険事務（審査支払機関への調剤報酬明細書の提出、審査支払機関または保険者からの照会への回答など）
- 薬剤師賠償責任保険などに係る保険会社への相談または提出など
- 調剤サービスや業務の維持・改善のための基礎資料
- 当薬局内で行う症例研究
- 当薬局内で行う薬学生の薬局事務実習
- 外部監査機関への情報提供
すばるグループ（全店舗）では、
災害や新興感染症等の非常時に必要な体制を講じています。
災害や新興感染症の発生時等に、都道府県等から医薬品の供給等について協力の要請があった場合には、地域の関係機関と連携し、必要な対応を行います。
- すばる薬局グループ（全店舗）は、群馬県の改定感染症法に基づく第二種協定指定医療機関に指定されています。
- すばる薬局グループ（全店舗）は、オンライン服薬指導を可能にするシステムを導入しています。
災害や新興感染症の発生時等に、医薬品の供給や地域の衛生管理に係る対応等を行う体制を確保しています。
- SARS-Cov-2抗原キットを取扱っております。
- 要指導医薬品・一般用医薬品の備蓄品目は、厚労省の指定する基礎的薬効群48薬効群すべてを常備し、60品目以上の製品を取扱っております。
都道府県等の行政機関、地域の医療機関若しくは薬局又は関係団体等と適切に連携するため、災害や新興感染症の発生時等における対応に係る地域の協議会又は研修等に積極的に参加するよう努めています。
